地震大国日本においては、住宅の耐震性は重要なポイントです。
地震で住宅が倒壊してしまうと、住む場所がなくなってしまい、暮らしを立て直すのが難しくなってしまいます。
そこで今回は、住宅の売却を検討されている方に向けて、倒壊しやすい住宅の特徴や倒壊してしまったときの対応、住宅の売却方法などについてご紹介します。
地震で倒壊しやすい家の特徴とは
住宅が倒壊しやすいかどうかを見極めるポイントの一つに、国が定めている耐震基準を確認する方法があります。
耐震基準は何度か更新されていますが、大規模な更新があった1981年を境に、大きく「旧耐震基準」と「新耐震基準」とに分けられます。
1981年以前に建築された住宅は旧耐震基準のままの可能性があるため、耐震補強がされているかどうかを確認してみましょう。
またこのほかに、シロアリの被害を受けたことがあるかどうかも耐震性を見極めるポイントの一つです。
建物の構造となる木材を食べるシロアリは、その被害があるだけで建物の倒壊リスクが高くなると言われています。
このほかには、屋根が重い住宅、傾いている住宅、壁が少ない住宅などは倒壊リスクが高い住宅の特徴です。
地震で倒壊しやすい家についてとるべき対応
地震などの災害で住宅が倒壊したとしても、住宅ローンの残債はそのままです。
そのため被災状況にもよりますが、ほとんどの場合で「建て直し」をおこないます。
建て直しは新たに住宅ローンを組むことになりますが、このとき借り入れが可能か、どの程度の借り入れをおこなうかはローン残債によって異なります。
そのため、被災してしまったときは住宅ローンの現状を把握することが重要です。
また、地震保険に加入していれば建物と家財一式について補償を受けられます。
このほかにも、被災者生活再建支援制度、住宅の応急修理制度、災害復興住宅融資などの公的支援制度が受けられることもあるため、あらかじめ把握しておきましょう。
地震で倒壊しやすい家は売却がおすすめ
築年数が建っている、シロアリの被害を受けたことがあるなど倒壊リスクが高い住宅は、そのまま売却してしまうのも一つの方法です。
修繕に費用や時間をかけるよりも、売却して得たお金で新しい住宅を購入する方がスムーズに生活を立て直せるでしょう。
売却するときには、リフォーム費用負担物件として売り出したり、立地の良さをアピールしたりすると素早い売却につながります。
また、古家付き土地として売却したり、解体して更地として売却したりする方法もおすすめです。
一般的な売却が難しい場合には、不動産会社に買取を依頼する方法もあるため、一度相談してみてはいかがでしょう。
まとめ
今回は、住宅の売却を検討されている方に向けて、倒壊しやすい住宅の特徴や倒壊してしまったときの対応、住宅の売却方法などについてご紹介しました。
倒壊しやすい家の特徴に当てはまる場合には、修繕するか売却するか素早く決断し、適切に対応しましょう。
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