「エレベーターのないマンションでも売却できるのだろうか」と悩んでいる方も多いのではないでしょうか。
たしかに「エレベーターがない」というのはマイナスポイントになりますが、工夫することで売却ができます。
今回は、不動産の売却を検討している方に向けて、エレベーターなしの不動産を売却する方法について解説します。
エレベーターなしの不動産を売却する場合のターゲットとは？
エレベーターなしの不動産を売却する場合、ターゲットをしっかりと見極めて売却活動をすることが重要です。
エレベーターが必須条件と考えているターゲットに対して、いくらエレベーターなしの不動産を勧めても成約は望めません。
エレベーターなしの不動産を売却するにあたって避けたほうが良いターゲットは「子育て世帯」「高齢者世帯」「介護世帯」です。
子育て世帯、とくにお子さんが未就学児である世帯に、エレベーターのない物件は好まれません。
外出の際にはベビーカーを使用したり、子どもが小さいと何かと荷物が増えたりするため、エレベーターがなければ生活に支障をきたします。
そして高齢者世帯にとっては、階段の上り下りは身体的に大きな負担となり、転倒や転落などのリスクも含みます。
車椅子を使用する介護世帯にとっても、階段を使っての生活は現実的ではなく、エレベーターの設置は必須条件でしょう。
一方、エレベーターなしの不動産を売却するにあたって、ターゲットになり得るのは「DINKS世帯」「単身世帯」などです。
DINKS（意図的に子どもをつくらず共働きを続けるライフスタイル）世帯は、運動のためにあえて階段を使うなど健康意識が高い傾向にあるため、エレベーターの有無を重要視しない方も多くいます。
単身世帯であれば、趣味のために広い部屋を望んでいる方も多く、多少の不便さは許容される傾向にあります。
資産価値を上げてエレベーターなしの不動産を売却しよう！
エレベーターなしの不動産を売却する場合、物件の資産価値を上げることで「エレベーターがない」というマイナスポイントをカバーしましょう。
具体的には、物件のリノベーションをすることで大きく資産価値を上げられます。
物件を魅力的・印象的に演出すれば、購入希望者も現れやすくなります。
一般的な物件とは一線を画すニッチな造りにするなども有効でしょう。
また、需要の高い設備や他の物件にはないような設備を採用することで、購買意欲を高めることも大切です。
まとめ
今回は、不動産の売却を検討している方に向けて、エレベーターなしの不動産を売却する方法について解説しました。
売却希望価格を低く設定するのではなく、適切にターゲットを見極め、物件の資産価値を上げる工夫をしながら売却活動をすることが大切です。
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